健康状態を保ち、常に将来を見据えて

今後の負担増への備え(2013.8.1)

 新聞を読んでいると、この先負担は増えるばかりという暗い見通ししか持てませんので、逆にそれなら資産を増やすしかないと思っているのですが、現実は・・・です。

 57歳で早期退職し、3年間赤字を抱えながらも無事60歳に到達。今は退職してからちょうど3年と4ヶ月が経過しました。この間年収は、3分の1から4分の1に減りましたが、ゼロではなかったので、当初のシミュレーションの最悪パターンは逃れています。

 ざ〜っと振り返ると、57歳から60歳までの3年間の総支出は、大好きな旅行等のレジャー費や息子の教育費を含めて1000万。これに対して収入の方は、非常勤講師の収入が3年間で300万ぐらい?

 児童扶養手当や高校授業料無償化等の支援金が3年間で100万ぐらい?ネットでの副収入が100万ぐらい。結果的に500万ほど資産が減少しましたが、退職金や自己年金で充当し、家計は持ちこたえました。

 現状ですが、共済年金+非常勤講師+ネットでの副収入+自己年金が収入の柱になっています。ただし何回も書いているように、自己年金は結果的に資産の減少を意味していますから、資産を減らさないためには前者の3つで支出を補えれば理想型だと思っています。

 この中で収入増が今後見込まれるのは、体力が続けば非常勤講師、やる気や気力が続けばネットでの副収入だと思っています。

 一方新聞紙上で高齢者に対する「負担増」が叫ばれていますから、それを相殺するためには、自身の健康状態をなるべく保ち医療費を抑制するために、ストレス解消(旅行や楽器演奏、音楽鑑賞、読書等)を目指し、適度な運動(ウォーキングやサイクリング)が必須だなと思っています。

 さらに出来ることなら何らかの投資を行っていかないと、実質的に負担が増えてきたときに対応が出来ないと言うことにもなりそうです。

 7月31日の新聞の経済企画特集で、経済評論家の木村佳子さんが、今後の日経平均株価を左右する要因として、
・ アメリカの金融緩和の行方
・ 中国のシャドウバンキング問題
・ ドイツ下院選挙

等を指摘していました。その意味で今後のブレは大きくなると予想しているのだと思いますが、いったん利益確定優先も良いのではないかと結論づけています。

 私の場合は参院選前に手持ちの投資信託をすべて売却し、わずかながらの利益を得て、まあその利益でバンコク旅行を楽しんできたようなものですが、今後の方針がまだ決まっていません。

 現状の家計は、収入と支出がほぼ拮抗していますので、なんとか生活維持は可能ですが、今後の負担増を考えると、あまりのんびりもしていられないなあと感じています。

 それにしても東南アジアの経済の発展力はすさまじいものがあります。混沌としていますが、雑草のような力強さを感じてしまいます。

 それに較べて日本は、一時的に大量の肥料で花はつけたものの、その花のその後の手入れが悪かったため、さしたる実も出来ず、さらに新芽も出ないままに、徐々に周りからの雑草に覆い尽くされていく樹木に見えてしょうがないです。


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