個人年金の受給期間終了後の資金計画

年金等の収入の見通しと将来計画(2013.6.11)

 57歳で早期退職をして、その後は非常勤講師を続けています。60歳までの3年間は非常勤講師の収入とネットからのわずかな副収入が外部からもらえるお金のすべてでしたが、それでは日常生活の生活資金が不足すると思われたので、退職金の一部を使って個人年金を設定しました。

 問題はこの個人年金の受給期間です。私の場合早期退職後すぐに家計が厳しくなることが予想できましたので、全体の期間を10年間とし、その内前半の5年間は受給額を多めに、後半の5年間は少なめにという設定をしました。

 10年間という期間を設定した理由ですが、60歳からは共済年金が受給できることが分かっていて、さらに在職中に積み立てた財形による個人年金も60歳から受給できる設定にしてありました(こちらも受給期間は10年です)、

 従って60歳から2年間は、退職金からの個人年金と財形による個人年金が同時に受給できることになりますが、この間息子が大学に入学するため、その学費で大きな出費を強いられるだろうという予想をしていました。

 まとめると早期退職以後の収入の種類は以下のようになります。

年齢 講師
収入
ネット
収入
個人
年金
財形
年金
共済
年金
老齢
年金
57
58
59
60
61
62
63
64
65


 実際にはこれらの丸印の欄に金額が入って、横方向に集計すればその年度の年収になります。将来計画のシミュレーションを作る上でこういった表をつくって、年度ごとの収入を考え、さらに家計簿によって生活費や税金等の支出を把握することによって、家計が破綻するかどうかを判断しています。

 問題なのはこの表には出ていませんが、個人年金の受給は66歳までで、財形年金は69歳までの設定にしてあることです。従って70歳になったときの収入は、ネットの収入と共済年金、老齢年金だけとなります。

 その頃には息子が就職して家計から離れていると思いますので、生活費としての支出は今より減ると予想でき、だとすれば共済と老齢でなんとか日々の生活は維持できるかなと思っていますが、問題は突然の大病や何らかの施設への入所ということになったときですね。

 そこまで考慮して現時点で考えていることは、現在の生活費は講師収入+ネット収入+共済年金で基本的に賄い、個人年金や財形年金は基本的に支給されてもあまり消費せずに、貯蓄に回した方がよいということです。

 実際にはしょっちゅう旅行に行ったりして散財していますが、そう言った気持ちは持ちつつ、遊べるときに遊んでおかないと悔いが残りそうだという気持ちとの折り合いをつけるよう努力しています。


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