必要に迫られて行った消費増税ですが・・・・(2015.2.1８)
今日は午前中仕事。職場に行くと、管理職から「来年度も非常勤講師をお願いしたい」という正式な要請があり、非常に少ない時間ですが（少なくなるように自分で要望しました）、一応仕事が継続です。
これによって来年度も収入面は「一部の年金」+「非常勤講師の収入」+「ネットの副収入」±「株式や投資信託等の動向」ということになりました。
以前は、最後の「株式や投資信託」は家計の収入に入れていなかったのですが、我が家の総資産の変化を考えてシミュレーションを行うには、こういった投資資金の損得も計算に入れたほうがよいなと感じつるようになりました。
一方支出のほうは、「通常の家計費」+「税金･保険･車の維持費用」+「私の遊興費、すなわち海外旅行費用」+「息子の学費（教材費や交通費を含む」+「息子の自動車教習所費用」等を予想しています。
ただし、息子の学費や自動車教習所費用は別会計としていますので、残りの支出が収入で賄えるかということが問題になります。
そうやって考えていくと、現状ではほぼトントンになることがわかっています。ということは資産全体でみると、息子の学費+教習所費用の総額１８０万ぐらい資産は減少するということになります。
ただし株式や投資信託の動きによっては、この額が少し減ったり、逆に増えたりする可能性もあります。
というわけで、わずかですが、仕事の収入が見込めるようになったので、赤字は継続するものの２０１５年はとりあえずなんとか無事に過ごせそうです。
しかし以前も書きましたが、年金が今後少しずつ減額されると、今考えているシミュレーションでは対応できなくなる可能性もあります。
この変化はじわりじわりと進むので、シミュレーション等を行わず、なんとなく生活していると、あるとき妙に生活が切迫している事態に気がつくということにもなりそうです。
今日の新聞には、２０１４年度の家計支出は前年度に較べて−３．２％だったという記事があり、消費増税の影響が大きいことをはっきり示した数字になっています。
しかもこの数字は、過去の消費増税決定時のその後の推移のグラフと比較してもかなり悪い。消費増税の影響は、政府が予想していたよりもはるかに大きくなっていると思われます。
では消費者は、どんな項目を意識して節約しているのか？家具家事用品（家電含む）が２．５％減。教養娯楽（旅行含む）が３．６％減。食料（外食含む）が２．２％減となっていて、被服および履物だけが０．７％増だそうです。
これは本当に必要なものだけを買って、不要不急のものは新たに買わないという意識が強いことを示していると思われ、賃金が上がらない中での消費増税は、無謀だったという意見が今後噴出してくるかもしれません。