医療保険を諦めて必要経費が減少

年間の生活費以外の必要経費(2014.6.4)

 共済の医療保険は加入を諦めました。また県民共済については、「高血圧」という既往歴があるだけで加入できないと言われてしまいましたので、これもボツ。

 60歳を越してあらたに健康保険に加入するのは大変なことなんだなという認識を持ちましたが、さりとて病気がちの人でも入れる保険に入って、保険料を支払い続けることでいいのか?

 結局、現在の体調と高額療養費制度を慎重に比較検討した結果、私の場合は必要ないだろうと考えることにしました。というわけで、この保険料を払う必要がなくなったので、年間に支払わなくてはいけない税金や保険関係のお金が少し減りました。

 その結果、年間で生活費意外に必要なお金は、税金関係が固定資産税、自動車税、市県民税の三つ。このうち自動車税と固定資産税は5月までに納付の通知書が来ています。

 市県民税は、市の広報によると6月初めに来るそうなので、数日中に金額が分かるかなと思っています。ただこの金額は前年度の収入によってかなり大きく変化するので、いくらぐらい用意しておけばいいのかまったく見当がつきません。

 これまでの経験では1万数千円から6万円ぐらいまでと幅があります。退職直後の翌年は40万前後の大きな数字になりましたが、これは前年度の収入で計算されているからです。

 今年の3月に退職された方は、この後請求される金額に驚くかもしれません。フルタイム勤務時は、これを月々に分割して支払っていたと思われるので、負担感が余りありませんでした。

 続いて保険関係ですが、一番大きな金額が国民健康保険料。我が家の場合、昨年は息子の分と合わせて20数万と言う請求が来ました。年収にしめる%が非常に大きな数字で市議会でも問題になっているようですが、高齢者の増加によりやむをえないと言うのが市側の見解のようです。

 ちなみに我が家の昨年の医療費は年間で約5万。3割負担ですから、実際の医療関係の費用は17万ぐらい。つまり国民健康保険からは12万ぐらいが払い込まれているわけですが、だとすると、健康保険料として支払ったお金の方が大きな数字となり、単純な損得勘定から考えると損をしていると言うことになります。

 ただ国民健康保険も一種の医療保険と考えれば、万が一の場合高額療養費の制度を利用できるわけですから、この支払いはやむをえないかなと思っています。

 その他、昨年までは任意の医療保険と傷害保険に加入していましたが、これがなくなりますので6万円ほど年間の支出が減ります。

 ただし傷害保険については必要かなと思っています。ただ息子は大学で生協に加入しているので、すでに保険料を支払い済み。後は私の傷害保険ですが、最近利用しているクレジットカードの会社から、時々無料の傷害保険の案内が来ますので、次回来たら熟読して加入の是非を検討しようと思っています。

 残っているのが車の維持費と言うか、主なものが車検費用。2年に1回。12万程度なので、これを年間6万の経費として考えています。

 というわけで以上を合計すると、だいたい年間40万円の支出となります。これが生活費以外に必要なお金ですが、息子が独立して私の独り暮らしになったら、これが30〜35万に減るのかなと予想しています。
   

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