貯蓄が出来る時期と平均貯蓄額(2013.5.15)
今日の毎日新聞経済面の片隅に、総務省が行った2012年度の家計調査報告の内容の一部が紹介されています。
それによると２人以上の世帯で１世帯あたりの平均貯蓄残高は前年比０．４％減の１６５８万円だったそうです。この値は３年ぶりに減少したとののことで、主たる原因は株式等の評価額の減少だそうです。
この額が多いのか少ないのか分かりませんが、最近の株高でこの額は増えている可能性もあります。
しかし算出の基礎にはすでに退職した人たちも含まれているようですから、現役世代の方がこの額に達していないからと行って焦る必要はないと思います。というのも自分の例でおこがましいのですが、私は現役時代にこの貯蓄額に到達したことは一度もないからです。
その主たる原因は住宅ローン。最初にある程度ためて頭金でがくんと減り、その後は少し貯まると繰上返済を繰り返しましたので、貯める余裕がありません。その間子どもも大きくなり、必要経費、特に教育費が増えていきます。
一方、５０歳を越えた頃から手取額は予想に反して頭打ちになりました。ただその頃は繰上返済によって返済額を圧縮していたため、手元に残るお金が少し増え、息子の教育費増にも対応することが出来ました。
結局、住宅ローンの残債が６０歳定年時でどのくらい残っているかという目処が着いた頃、ようやく貯金が貯まり始めたなと実感できました。たぶん５０歳を過ぎた頃です。
その後退職までの１０年間でどのくらい貯まるだろうか、その前に早期退職できる可能性はあるだろうか、と考えていた矢先（５４歳の時）に連れが長期入院、その後他界となりました。
結局５７歳で早期退職を選ばざるを得ない状況になりましたが、それでもなんとか家計が持ちこたえたのは繰上返済の効果だったと思います。
上記の貯蓄額ですが、調べてみるとやはり６０歳以上の割合が４割以上になっているみたいです。つまり貯金があるのは６０歳以上の高齢者であって、現役世代は厳しいということですが、自分の生活を振り返ってもそうならざるを得ないなと思われます。
しかし現役時代に貯金がままならない生活を強いられた場合、退職金の額がその後の生活に大きな影響を及ぼすことになります。しかし中には退職金が出ない会社も多数あるようで、そうなると退職時に貯蓄が大幅増になることもないわけです。
この辺りについては、福利厚生制度がしっかりしている会社なら、退職金の算出方法も会社の規定に出ているはずですから、５０歳になったら確認することが必要だと思います。それによって今後の貯蓄方針も変わると思うからです。
一方で老後の資金の必要額も知っておかないといけないわけで、基準になるのは、何回も書いていますが日常的な生活費が年間でいくらかかっているかを把握すること。これは家計簿が一番です。
次に税金や保険料の支払い明細をすべて保管しておくこと。これによって年間の生活費以外の必要経費が分かります。
後は、各家庭ごとの年度ごとに起きるであろう行事関係の出費の予想。一番大きいのは教育費だと思います。子どもがいつどういった学校に進学するのかと言うことです。
自分の生活を振り返ってみると、子どもが小学校を卒業するまでは幼稚園を除いてそれほど大きなお金は必要なかったように思いますが、中学からは公立中学でしたが塾や予備校、習い事といった経費が急に増えた気がします。最後の負担が大学進学ですね。
これさえ終わればという気はありますが、もしかすると就職がうまくいかなくてという心配もありますから、どこまで行っても負担は減らないなあと言う実感もあります。