国からの支援は期待できない

　来年４月に非常勤講師もやめて、収入は「一部の年金」+「ネットの副収入｣が基本になりますが、それだとその総額は現在の支出の方が上回りますので、同じような生活を続ける限り資産は目減りを続けます。

　その目減りの程度が少なければ（例えば年間１０〜３０万程度）老後の生活は私の場合一応安泰と言うことになります。実際、６５歳からもらえる老齢年金も考慮すると、その目減り額はその程度に収まりそうだと言うのが、今の私の見通しです。

　だとすれば、第一段階として大きく資産が目減りするのは６３歳から６５最の２年間と言うことになります。同様のことは５７歳で早期退職をしたときにも感じたのですが、このときは自治体からの支援金もあり、思ったほど資産は減りませんでした。

　だからこそいい気になって大好きな旅行を楽しんでいたわけですが、それでもとりあえず何とかなったと言うのが、この５年半の経験です。

　しかしこの先の２年間は確かに厳しい。私が今と同じような海外旅行を続け、最近再開したフルートの練習もあわせて考えると、一部の年金+副収入では、６５歳までの２年間にかなりの資産が減りそうです。

　特に一番厳しいのは来年度。息子が大学４年です。つまりあらかじめ予定していたこととはいえ、大学の学費も大きいです。一方息子が無事に大学を卒業し、就職が決まり、社会人となり、ある程度の収入が確保できるようになれば、食事代として多少家に収入の一部を入れてもらうことにより、６４歳からの収支は少し改善しそうです。

　ということは現状でもっとも問題なのは来年度と言うことになります。そしてもう一つのリスクが、翌々年度息子がきちんと大学を卒業し就職できるかということです。このふたつが目下のところ私の大きな悩みになっています。

　今日は介護疲れからか、高齢者夫婦とその娘さんが利根川に車で突っ込んだとか、老姉妹が人知れずアパートで亡くなっていたというニュースもテレビで流れました。私がたまに利用する東上線でも、昼間に人身事故があり、一時不通になっていたようです。

　私の場合はまだ海外旅行に行けるという余力がありますし、少しでも先を見て、どうにかできそうだと言う余裕の気持ちもありますが、高齢になって健康を害して貯金もない、という状態になったら、その先の選択肢は限られます。

　本来そこには社会福祉の制度問題が絡んでくるはずですが、少子高齢化の勢いがあまりにも早い上に、政府は金融緩和とか経済優先、有事への対処という部分にのみ注目し、軽減税率の議論で分かるように、最下層には厳しい施策しか行なっていないという印象を受けることが多いです。

　とはいうものの、予算そのものが少ないので、出来ることはほとんどないというのが本音かもしれません。つまり自分たちで何とかしろよ、という姿勢です。

　そういった姿勢を感じるからこそ、私自身先を見つめて必死に対策を考えないといけないなと思うようになっています。